【施主が公開】土地ありの建て替え費用はいくら？総額の内訳を坪数別に解説

• 土地がある場合、建て替え費用はいくらかかる？
• 解体費や仮住まい費用など、建物以外にかかるお金は？
• 30坪・40坪の建て替え費用の目安はどのくらい？

土地がある場合でも、建て替えにかかるのは建物代だけではありません。

建物本体のほかに、解体費や付帯工事費・外構費・諸費用・仮住まい費用などがかかります。建て替えの総額を把握するには、これらの費用を含めて考えることが大切です。

契約時の建築工事費は、二世帯合計で7,177万円。このうち解体費は255万円、外構費は212万円でした。建築費用は両親と分担しており、私が組んだ住宅ローンは3,000万円です。

なお、7,177万円は2021年の契約時点の金額で、オプションの追加などを反映した最終総額は7,666万2,710円となりました。

現在は建築費も変動しているため、わが家の金額は当時の実例として参考にしてください。

この記事では、土地ありの建て替えにかかる費用の内訳や坪数別の目安を、実際の経験と公的データをもとに解説します。

なお、解体費用の相場や業者選びについては、以下の記事で詳しく解説しています。

建て替えにかかる費用を具体的に知りたい方は、ぜひ参考にしてください。

土地ありの建て替え費用はいくら？必要な5つの費用を解説

土地がある場合でも、建て替えには建物本体以外に解体費や外構費、諸費用などがかかります。

建物本体の価格だけで予算を考えると、想定以上の費用がかかることも。実際にわが家では、解体費と外構費だけで460万円を超えました。

建て替えに必要な費用は、大きく次の5つに分けられます。

費用の種類	中身	わが家の実額
①解体費	古い家の解体・撤去	255万円
②建物本体	建物の工事費	5,390万円
③付帯工事と外構	給排水・地盤改良・外構など	・外構212万円 ・屋外給排水105万円 ・地盤改良0円
④諸費用	登記・税金・保険・ローン手数料など	85万9,268円 （2022年引渡精算書に記載）
⑤仮住まいと引っ越し	家賃・引っ越し代など	・仮住まい30万円 ・引っ越し代30万円 （2回分）

表の金額は、わが家の見積書や引渡精算書から一部を抜粋したものです。集計時期や含まれる費用が異なるため、合計しても最終的な建て替え費用とは一致しません。

①解体費は建物の広さや構造によって異なる

解体費は、建物の広さや構造によって大きく変わります。

木造か鉄骨造か、延床面積がどのくらいあるかによって費用は異なり、重機が入りにくい立地や、家の中に残された家具の量なども金額に影響します。

わが家では、2021年12月に実家を解体しました。

解体工事は積水ハウスを通して依頼し、見積書には「解体工事一式」として255万9,000円が記載されていました。詳しい内訳はありません。

解体したのは、1993年8月に完成した木造2階建ての実家です。延床面積は159.82㎡（約48.3坪）で、築28年で解体しました。

アスベストの除去は不要で、事前調査の費用は積水ハウスが負担してくれました。解体工事は約1週間で完了しています。

わが家では解体の補助金を利用していません。当時は補助金制度があること自体を知りませんでした。

解体費の相場や見積もりの取り方は、別の記事で詳しく解説しています。

②建物本体の費用は延床面積や仕様によって異なる

建物本体の費用は、延床面積や設備・仕様によって大きく変わります。建築費のおおよその目安は、1㎡あたりの建設費に延床面積を掛けることで計算できます。

住宅金融支援機構の2025年度フラット35利用者調査によると、注文住宅の建設費は以下のとおりです。

項目（注文住宅・全国）	平均	中央値
1㎡あたりの建設費	35.9万円	34.6万円
建設費	4,259.8万円	3,900万円
住宅面積	118.4㎡	―

全国平均の35.9万円を使うと、次の計算式で建築費の目安を求められます。

建物の費用の目安＝35.9万円×延床面積（㎡）
1坪は約3.31㎡なので、坪数から計算する場合は㎡に換算してください。

私が住む群馬県の1㎡あたりの建設費は、平均34.4万円・中央値33.3万円でした。

ただし、この調査はフラット35を利用した注文住宅のデータであり、建て替えだけを対象にしたものではありません。

建物の仕様やハウスメーカーによっても金額は変わるため、あくまで目安として参考にしてください。

設計費や設備工事費、解体費などを含めると、契約時の建築工事費は二世帯合計で7,177万円となりました。

実際の内訳は以下のとおりです。

項目	金額	備考
本体工事費	5,390万円	ダインコンクリート・シーカス・瓦屋根
設計業務報酬料	120万円	―
太陽光発電設置費	244万円	7kW相当・パワコン2台分
照明工事費	65万円	―
カーテン工事費	60万円	―
アンテナ工事費	23万円	―
性能評価・長期優良申請費	14万円	―
エコキュート＋床暖房	185万円	LDに床暖房
エアコン	115万円	6台分
換気システム	129万円	スマートイクス
屋外給排水工事費	105万円	附帯工事
地盤改良工事費	0円	基礎補強が不要
外構・造園工事費	212万円	キャンペーン適用後
解体工事費	255万円	アスベスト除去なし
値引き4種	−394万円	紹介割引211万円を含む
小計（税抜）	6,525万円	上の項目の合計（各項目は万円未満を省略）
消費税（10%）	652万円	―
建築工事費（税込）	7,177万円	二世帯合計・消費税込み

建築費を考える際は、建物本体の価格だけでなく、付帯工事や設備工事なども含めて確認することが大切です。

値引きの内訳や世帯別の広さについては、二世帯住宅の完全分離の費用の記事で詳しく紹介しています。

③付帯工事費・外構費は建物本体とは別にかかる

付帯工事費や外構費は、建物本体の価格に含まれていないことが多いため、別に予算を確保しておくことが大切です。

わが家では、外構・造園工事費に212万円、屋外給排水工事費に105万円かかりました。地盤改良は不要だったため、費用は0円でした。

建て替えの場合、以前の建築資料が残っていれば、地盤の状態や水道の引き込み状況を確認できることがあります。

外構は建物の打ち合わせを優先するうちに、予算が不足してしまうこともあります。

具体的な失敗談は、外構の失敗談の記事で詳しく紹介しています。

④諸費用は住宅ローンに含められるか確認する

建て替えにかかる諸費用は、住宅ローンに含められるものと、自己資金での支払いが必要なものがあります。

金融機関や住宅ローンの商品によって扱いが異なるため、借り入れできる範囲と支払時期を事前に確認しておきましょう。

建て替えでは、古い家の建物滅失登記と、新しい家の登記が必要です。

建物滅失登記は、建物を解体した日から1か月以内に申請する必要があります。申請には、解体業者が発行する取り壊し証明書などを使用します。

新しい家では、表題登記と所有権保存登記が必要です。住宅ローンを借りる場合は抵当権設定登記も必要になります。

主な税金や諸費用は、以下のとおりです。

費用	金額・税率の目安
所有権保存登記の登録免許税	・原則0.4％ ・軽減後0.15％
抵当権設定登記の登録免許税	軽減後0.1％
工事請負契約書の印紙税	・1,000万円超〜5,000万円以下：1万円 ・5,000万円超〜1億円以下：3万円
その他の諸費用	火災保険料・ローンの事務手数料・保証料、地鎮祭など

※登録免許税と印紙税の軽減措置は、いずれも2027年3月31日までの適用期限が設定されており、適用には条件があります。

登録免許税の軽減措置には、床面積50㎡以上などの要件があります。登記を専門家に依頼する場合は報酬も必要になるため、事前に確認しておきましょう。

わが家の場合、引渡精算書に記載された諸費用は85万9,268円でした。火災保険料など、5項目の合計です。

この金額には、住宅ローンの事務手数料や引っ越し代など、精算書とは別に支払った費用は含まれていません。

注文住宅の諸費用の内訳や、わが家が実際に払った金額は、以下の記事で詳しくまとめています。

わが家の場合、建物滅失登記は積水ハウスの営業担当者が手続きしてくれました。費用は解体費に含まれていたため、別に支払ってはいません。

⑤仮住まい費用と2回分の引っ越し費用がかかる

建て替えでは、工事中の仮住まい費用や、2回分の引っ越し費用も考えておく必要があります。

仮住まいを利用する場合は、「仮住まいへの引っ越し」と「新居への引っ越し」が必要になるためです。

わが家では、両親が月5万円の賃貸住宅を6か月間借り、合計30万円かかりました。私は当時アパートに住んでいたため、仮住まいが必要だったのは両親だけです。

また、引っ越しに向けて、不要な荷物は家族でできる範囲で処分しました。残った荷物は、解体業者にまとめて処分してもらっています。

引っ越し代は、仮住まいへの引っ越しと新居への引っ越しの2回分で30万円でした。解体業者に任せた荷物の処分費は、解体費の255万円に含まれています。

仮住まいの期間は、解体から新居の引き渡しまでを目安に考えましょう。わが家は2021年12月に解体し、2022年4月に入居しました。ただし、工事が延びると、その分の家賃も必要になります。

注文住宅の相場については、注文住宅の相場の記事で詳しくまとめています。

土地ありの建て替え費用は1,000万円で足りる？公的データで検証

建物の建設費だけを見ても、1,000万円台はフラット35利用者の中では少数派です。建て替えでは、さらに解体費や仮住まい代などがかかります。

そのため、「1,000万円で建て替えられるか」を考えるときは、建物の予算と建て替え全体の予算を分けることが大切です。

建築費2,000万円未満はフラット35利用者の約2.4％

住宅金融支援機構の2025年度フラット35利用者調査によると、注文住宅3,889件のうち、建設費が2,000万円未満だったのは92件（約2.4％）でした。1,000万円未満は0件です。

建設費の価格帯別の件数は、以下のとおりです。

建設費	件数
1,000万円未満	0件
1,000万〜1,199万円	1件
1,200万〜1,399万円	6件
1,400万〜1,599万円	17件
1,600万〜1,799万円	25件
1,800万〜1,999万円	43件
2,000万円未満の合計	92件（約2.4％）

建設費が2,000万〜2,999万円だったのは741件で、全体の約19.1％でした。

ただし、これらは建物の建設費に関するデータです。建て替えには解体費や仮住まい費用なども必要になるため、総額はさらに高くなる可能性があります。

調査対象はフラット35を利用した人に限られます。現金で建てた人などは含まれていないため、注文住宅全体の割合とは異なる点にも注意しましょう。

建築費を抑えるには延床面積と設備・仕様を見直す

建築費を1,000万円台に近づけるには、延床面積や設備・仕様を見直すことが大切です。

ただし、住宅は小さくすれば、その分だけ建築費が安くなるとは限りません。

キッチンや浴室など、床面積に関係なく必要な設備もあるため、小規模な住宅ほど1㎡あたりの建築費が高くなる傾向があります。

広告などで「1,000万円台の家」と紹介されていても、付帯工事費や諸費用などが含まれていない場合があります。

表示価格だけで判断せず、必要な工事や設備を含めた総額で比較しましょう。

平屋でコンパクトな間取りを検討している方は、20坪の平屋の間取りの記事も参考にしてください。

総予算から建物に使える金額を逆算する

建て替えの予算を考える際は、解体費や外構費、諸費用、仮住まい費用などを先に見込んでおくことが大切です。

総予算からこれらの費用を差し引くことで、建物に使える金額がわかります。

わが家の場合、解体費255万9,000円と仮住まい費用30万円だけで、合計285万9,000円かかりました。

さらに、外構費や諸費用なども必要です。

仮に総予算が1,000万円だった場合、解体費と仮住まい費用を差し引くだけで、建物に使える予算は714万1,000円以下になります。

家の建て替えにお金がないときはどうする？4つの対処法

建て替えの予算が足りないときは、住宅ローンの借入額や支援制度を見直すほか、リフォームや住み替えも検討しましょう。

借りられる金額だけで判断せず、将来の生活費や教育費なども考慮して、無理のない予算を組むことが大切です。

自己資金と無理なく返せる借入額から予算を決める

建て替えの予算は、建て替えに使える自己資金＋無理なく返せる住宅ローンの借入額をもとに考えましょう。金融機関から借りられる金額と、家計に無理なく返せる金額は必ずしも同じではありません。

借入額を決める際は、金利や返済期間だけでなく、教育費や老後資金、固定資産税、将来の修繕費なども考慮することが大切です。

住宅ローンの返済負担を考える際には、年収に占める年間返済額の割合を示す「返済負担率」も参考になります。

住宅金融支援機構の2025年度フラット35利用者調査によると、注文住宅を建てた利用者の平均は次のとおりです。

項目	平均
世帯年収	718.9万円
手持金	839.8万円
総返済負担率	23.0％

総返済負担率23.0％はあくまで調査対象者の平均であり、無理なく返済できる基準ではありません。

わが家では、世帯年収約600万円・夫婦のうち1人の収入で、3,000万円の住宅ローンを組みました。 金利タイプは変動金利で、返済期間は35年です。

契約時の建築工事費は7,177万円でしたが、住宅ローンでまかなう3,000万円以外は両親が負担しました。これは親からの贈与ではなく、二世帯住宅の建築費を親世帯と子世帯で分担したものです。

積水ハウスで家を建てる際の年収については、積水ハウスで家を建てる年収の記事でも詳しく解説しています。

親から資金援助を受けるなら贈与税の非課税制度を確認する

親や祖父母から住宅資金の援助を受ける場合は、贈与税の非課税制度を利用できるか確認しましょう。

住宅取得等資金の贈与税の非課税措置では、一定の条件を満たすと、次の金額まで贈与税がかかりません。

住宅の種類	非課税限度額
省エネ等住宅	1,000万円
それ以外の住宅	500万円

対象となるのは、2024年1月1日から2026年12月31日までの贈与です。

制度を利用するには、贈与税の申告など所定の手続きが必要になります。2027年以降の制度については、国税庁の最新情報を確認してください。

なお、親が建築費の一部を負担する場合でも、必ずしも贈与になるとは限りません。わが家では、親から資金を贈与してもらうのではなく、親世帯と子世帯で建築費を分担しました。

なお、土地は両親の名義のままで、私の持分はありません。

実際の負担割合と登記上の持分が一致していない場合、贈与税が発生する可能性があります。

補助金や減税制度を活用して負担を減らす

建て替えでは、国や自治体の補助金、住宅ローン控除を活用することで、費用負担を軽減できる可能性があります。ただし、対象となる住宅や世帯、申請時期などに条件があるため、事前に確認しておきましょう。

みらいエコ住宅2026事業の補助金

2026年に利用できる国の補助金には、みらいエコ住宅2026事業があります。

住宅の省エネ性能や地域区分などによって補助額が異なり、主な補助額は次のとおりです。

住宅の種類	補助額 （1戸あたり）	建て替えによる加算
GX志向型住宅	110万〜125万円	なし
長期優良住宅	75万〜80万円	既存住宅の除却で20万円

補助金の対象となる住宅には、床面積や省エネ性能などの要件があります。

長期優良住宅の補助金は、子育て世帯または若者夫婦世帯が対象です。また、一定の条件を満たす既存住宅を解体する場合は、20万円が加算されます。

補助金は予算の上限に達すると受付が終了するため、早めの確認が大切です。
※2026年の注文住宅におけるZEH水準住宅の申請受付は、9月30日に終了しています。

申請は登録された建築会社が行うため、契約前に利用できる制度と申請状況を確認しておきましょう。

住宅ローン控除による減税

住宅ローン控除は、年末の住宅ローン残高に応じて、所得税などの負担を軽減できる制度です。

2026年入居の場合、一定の要件を満たす住宅では、年末のローン残高の0.7％をもとに控除額が計算されます。認定住宅等の控除期間は13年間です。

実際の控除額は住宅の性能や借入額、所得税額などによって異なります。床面積や所得などにも条件があるため、事前に確認しておきましょう。
出典：国税庁「No.1211-1 住宅の新築等をし、令和4年以降に居住の用に供した場合」

わが家が実際に利用した補助金・減税制度

わが家では、建て替えの際に次の制度を利用しました。

制度	わが家の利用実績
すまい給付金	12万円
グリーン住宅ポイント	100万ポイント
住宅ローン控除	控除期間13年・控除率1.0％

いずれも当時の制度によるものです。すまい給付金とグリーン住宅ポイントは、現在は終了しています。

ただし、補助金には申請期限や予算上限があるため、ハウスメーカーに任せきりにせず、自分でも確認しておくと安心です。解体工事に対する補助金は自治体によって異なります。

解体の補助金の探し方は、家の解体費用と補助金の記事でも紹介しています。

リフォームや住み替えも選択肢に入れる

建て替えの予算が足りない場合は、リフォームや住み替えなど、ほかの方法も検討しましょう。

例えば、次のような選択肢があります。

それぞれにかかる費用だけでなく、今後何年住む予定なのか、将来どの程度の修繕費が必要になるのかも考慮することが大切です。

たとえば、リフォーム費用が安く済んでも、数年後に大規模な修繕が必要になれば、結果的に負担が大きくなる可能性があります。

土地ありの建て替え費用はいくら？20坪・30坪・40坪で試算

土地がある場合の建て替え費用を、20坪・30坪・40坪の3パターンで試算しました。

建物の建設費・解体費・仮住まい費用の3項目を合計すると、約2,509万〜4,988万円が目安です。

坪数	建物の試算	解体の例	仮住まいの例	合計
20坪	2,373万円	106万円	30万円	約2,509万円
30坪	3,561万円	159万円	30万円	約3,750万円
40坪	4,746万円	212万円	30万円	約4,988万円

※外構・付帯工事・諸費用・引っ越し代などは含みません

試算には、次の数値を使用しています。

建物の仕様や地域、解体する家の構造・立地などによって、実際の費用は異なります。

20坪｜夫婦2人暮らしにも適したコンパクトな広さ

20坪の建物・解体・仮住まい費用を合わせた試算は、約2,509万円です。

費用の種類	試算額
建物の建設費	2,373万円
解体費	106万円
仮住まい費用	30万円
3項目の合計	約2,509万円

20坪（約66㎡）は、子どもが独立したあとの夫婦2人暮らしや、老後を見据えたコンパクトな住まいを検討している方に適した広さです。

家がコンパクトになることで、掃除や冷暖房の負担を抑えやすいメリットがあります。

一方、収納スペースが不足しないか、生活動線に無理がないかは、間取りを考える際に確認しておきましょう。

20坪の具体的な間取りは、20坪の平屋の間取りの記事で紹介しています。

30坪｜3LDKも検討できる広さ

30坪の建物・解体・仮住まいを合わせた試算は、約3,750万円です。

費用の種類	試算額
建物の建設費	3,561万円
解体費	159万円
仮住まい費用	30万円
3項目の合計	約3,750万円

30坪（約99㎡）は、フラット35利用者の注文住宅の平均住宅面積である約35.8坪よりも、ややコンパクトな広さです。間取りや収納の配置を工夫すれば、3LDKも十分に検討できます。

家族の人数や生活スタイルに合わせて、必要な部屋数や収納スペースを考えましょう。

30坪の平屋を検討している方は、30坪の平屋の間取りの記事も参考にしてください。

40坪｜部屋数や間取りにゆとりを持たせやすい広さ

40坪の建物・解体・仮住まいを合わせた試算は、約4,988万円です。ほかに外構・付帯工事・諸費用などがかかります。

費用の種類	試算額
建物の建設費	4,746万円
解体費	212万円
仮住まい費用	30万円
3項目の合計	約4,988万円

40坪あれば、部屋数に余裕を持たせたい家族や、玄関・水まわりの一部を共有する二世帯住宅も検討できます。

二世帯住宅の坪数別の費用は二世帯住宅の相場、40坪の間取り例は40坪の間取りの記事で紹介しています。

平屋への建て替え費用は？老後を見据えた注意点も解説

平屋は、同じ延床面積の2階建てと比べて、基礎や屋根の面積が広くなりやすい住宅です。ただし、延床面積を抑えれば、建築費を減らせる場合もあります。

平屋は同じ延床面積の2階建てより建築費が高くなりやすい

平屋は、同じ延床面積の2階建てより基礎や屋根の施工面積が広くなるため、建築費が高くなる傾向があります。

実際の建築費は住宅会社や設備・仕様によっても変わるため、同じ延床面積の平屋と2階建てで見積もりを比較するのがおすすめです。

平屋は2階建てより広い建築面積が必要になりやすいため、現在の土地に建てられるかどうか、建ぺい率なども確認しておきましょう。

老後の平屋は延床面積を抑えて費用を減らす

老後に平屋へ建て替えるなら、延床面積を抑えることで建築費を減らせる可能性があります。子どもが独立している場合は、必要な部屋数や広さを見直してみましょう。

2025年度のフラット35利用者調査に基づく平均建設費35.9万円/㎡で試算すると、30坪と20坪では約1,188万円の差があります。

ただし、小さい家ほど設備費の割合が高くなり、平屋は基礎や屋根の影響も受けます。実際の差額は見積もりで確認してください。

建て替えの住宅ローンはどうする？ローンが残っている場合も解説

土地ありの建て替えでも、解体費や諸費用をすべて住宅ローンに含められるとは限りません。借りられる費用の範囲や融資のタイミングを確認しておきましょう。

今の家の住宅ローンが残っている場合は、解体する前に金融機関へ相談する必要があります。

住宅ローンに含められる費用の範囲を確認する

建て替えでは、解体費や仮住まい費用などを住宅ローンに含められるか、金融機関に確認しておきましょう。

住宅ローンに含められる費用は、金融機関や商品によって異なります。含められない費用や融資実行前に支払う費用は、自己資金などで備える必要があります。

住宅ローンは、建物の完成・引き渡し時に融資が実行されるのが一般的です。解体費や着工金などを先に支払う場合は、つなぎ融資を利用できるかも確認しておきましょう。

土地が親の名義の場合は、担保に入れる際に親の同意が必要になることがあります。事前に親子で相談しておくと安心です。

金利が上がったときの影響は、金利引き上げの住宅ローンへの影響の記事で解説しています。

今の家の住宅ローンが残っている場合は返済方法を相談する

今の家に住宅ローンが残っている場合は、解体する前に金融機関へ返済方法を相談する必要があります。

残っているローンを自己資金で完済する方法のほか、金融機関によっては、新しい住宅ローンに残債を含められる場合もあります。

残債の扱いによって建て替えに使える予算が変わるため、住宅会社と金融機関の両方に早めに相談しておきましょう。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

わが家の場合、旧実家の住宅ローンは返済が終わっていたため、この相談は必要ありませんでした。

住宅ローンは金利や手数料を含めて比較する

住宅ローンを選ぶ際は、金利だけでなく手数料や保証料なども含めて比較しましょう。金利が低くても、手数料などによって返済総額に差が出る場合があります。

わが家は積水ハウスで家を建てた際、変動金利・35年返済で3,000万円の住宅ローンを組みました。ハウスメーカーの担当者からは、提携ローンを案内してもらいました。

住宅ローンは、複数の金融機関で条件を比較するのがおすすめです。住宅ローンの比較サービスを利用すれば、複数の金融機関の条件をまとめて確認できます。

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建て替え費用を少しでも抑えるには？施主が今ならやる3つのこと

わが家の建て替え経験を振り返ると、費用を抑えるために「やっておけばよかった」と感じることがあります。

ここでは、解体費や固定資産税、見積もりの比較について、今なら実践したい3つのことを紹介します。

解体費は相見積もりで内訳を比較する

解体費を抑えるためには、複数の業者から見積もりを取り、金額だけでなく工事の内訳も比較するのがおすすめです。

わが家は積水ハウス経由で紹介された1社に依頼し、相見積もりは取りませんでした。

見積書には「解体工事一式」255万円とだけ記載されており、内訳がわからなかったため、金額が妥当か判断できませんでした。

ハウスメーカー経由だからといって、必ずしも解体費が高くなるわけではありません。解体費の相場を知るためにも、複数の見積もりを取っておくと安心です。

わが家の解体費255万円の内訳や見積もりの見方は、48坪で255万円かかった解体費用の実例の記事で詳しくまとめています。

解体・着工の時期によって固定資産税が変わるか確認する

建て替えで家を解体する前に、固定資産税の住宅用地の特例が継続されるかを市町村に確認しておきましょう。

固定資産税は、毎年1月1日時点の状況を基準に課税されます。

住宅が建っている土地には税負担を軽減する特例があり、200㎡以下の部分は固定資産税の課税標準が6分の1になります。参考：総務省「固定資産税」

1月1日時点で住宅を建て替えている途中でも、一定の条件を満たせば特例が継続される場合があります。

たとえば伊勢崎市では、次のような条件が設けられています。

わが家の場合、自分で特例を申告した記憶はありません。積水ハウスの営業担当者が対応してくれたと記憶していますが、手続きの流れは自治体やハウスメーカーによって違います。自分で申告が必要かどうかは、解体前に確認しておくと安心です。

見積書は費用の内訳をそろえて他社と比較する

ハウスメーカーの見積もりを比較する際は、金額だけでなく、含まれている工事や費用の範囲も確認しましょう。

会社によって本体工事費に含まれる項目が異なり、解体費や外構費が別になっている場合もあります。

わが家は積水ハウスのほかに、地元の工務店とダイワハウスからも見積もりを取りました。地元の工務店は積水ハウスより1,000万円以上安く、ダイワハウスは大きな金額の差がありませんでした。

見積もりに含まれる工事や設備が同じとは限らないため、総額だけで判断するのはおすすめできません。

比較するときは、本体工事費だけでなく、付帯工事費・外構費・解体費・諸費用などが含まれているかを確認しましょう。

わが家の見積書の詳しい内訳は、二世帯住宅の完全分離の費用の記事で公開しています。

【Q&A】土地ありの建て替え費用でよくある質問

土地ありの建て替え費用について、よくある質問にお答えします。

まとめ｜土地ありの建て替え費用は総額で考えよう！

この記事では、土地ありの建て替えにかかる費用の内訳や、坪数別の費用目安について解説しました。

土地ありの建て替えでは、土地代がかからなくても、建物本体以外にさまざまな費用が発生します。予算を考える際は、次の5つのポイントを押さえておきましょう。

この記事で紹介した坪数別のシミュレーションは、建築費・解体費・仮住まい費用の3項目を合計したものです。外構費や付帯工事費、諸費用などは含まれていないため、実際の予算では別途見込んでおきましょう。

また、予算が足りない場合は、資金計画や利用できる制度を見直す方法もあります。